フリーターはフリーアルバイター
正社員以外の就労形態で生計をたてる人のことを指し、学生を除いた15歳から34歳の若者を対象となります。1980年代後半から使われ始め、現在では広辞苑にのるまでに定着した言葉となっています。当初は「フリーアルバイター」の言葉で広まりましたが、略して「フリーター」として使われるようになりました。
厚生労働省は平成3年に次のように定義しています。
- 現在就業している者については勤め先における呼称が「アルバイト」又は「パート」である雇用者で、男性については継続就業年数が1～5年未満の者、女性については未婚で仕事を主にしている者
- 現在無業の者については家事も通学もしておらず「アルバイト・パート」の仕事を希望する者
フリーターの増加は社会構造変化が理由
1980年代後半のバブル時期は、仕事も急増し、どの業界でも人手不足となりました。それまでは、正社員で働くことが主流ではあったのですが、アルバイトの需要が高まり、若者のあいだで短期就労が身近になりました。その後、バブル崩壊を迎え、急速にアルバイト賃金が低下していきました。同時に企業の正社員採用も低下し、求人倍率も落ち込み、就職先自体が少なくなったことで、フリーター以外の道はなくなり、次第に増加していきました。
フリーターの人口推移
2015年総務省が発表する労働力調査では、フリーターの総人口は、1991年のバブル期には約62万人であったが、その後急増し、2003年のピークでは217万人に達しています。しかしその後は減少し、2015年の時点では167万人となっています。若年層そのものの人口減少や、フリーター自体が社会問題化したこともあり、現在では減少傾向にあります。
フリーターの高齢化
若年層の減少で、フリーター自体が減少傾向にありますが、それと変わって出現してきたのが、「高齢フリーター」です。フリーターの対象年齢が15～35歳ではありますが、35～44歳になると高齢フリーターと分類されます。こちら年々増えてきており、問題となってきています。この年齢までフリーターを続けていると、正社員で就職することが困難になり、そのままフリーターを続けることとなり高齢化していっています。
参考文献：
総務省統計局
労働力調査（詳細集計） 平成27年（2015年）平均（速報）結果